| 省エネ住宅とエコキュート 日本では近年、省エネルギー対策が強化され、家庭でも省エネルギーに配慮した生活が強く求められています。 家庭における省エネルギー対策のひとつにエコキュートの導入があります。 エコキュートは数ある｢自然冷媒ヒートポンプ式電気給湯機｣の愛称として使われているものです。 エコキュートは空気熱を利用して湯を沸かす高効率給湯機で、エコキュートによって湧いた湯は風呂や調理、最近では温水床暖房やパネルヒータ?にまで利用できるようになっています。 近年では各電力会社や給湯機メーカーが競って開発、販売しています。 エコキュートで湯を沸かすために消費する電気エネルギーは、熱エネルギーの場合の３分の１程度で、従来の給湯機に比べてCO２排出量を６０％。削減することができます。 そして大気中の熱を奪う冷媒CO２は工場などで発生したCO２を利用しています。 エコキュートは地球温暖化の元凶であるCO２を逆に利用し、大幅に省エネ効果をあげる画期的な給湯機として高く評価されています。 ２０００年に開発されたエコキュートは２００６年には約４８万台が設置され、経済企画庁は２０１０年までに５２０万台の設置を目標にしています。 省エネ住宅では経済性も重要ですが、エコキュートは初期費用がかかるものの、それ以上の経済的メリットがあるといわれています。 また国からの補助金制度もあり、初期費用の経済的負担は軽減されます。 エコキュートは設備を置くスペースが必要なこと、寒冷地に対応していないことなどがデメリットもいくつか指摘されており、今後さらに改善が求められています。 エコキュートが今後さらに普及し、省エネ住宅が増えることが期待されています。 |
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| 省エネ住宅と省エネラベリング制度 省エネ住宅という考えの普及に伴い、電化製品などでも省エネ型製品が求められるようになりました。 近年では電化製品や石油機器が普及しエネルギー消費量が増加する一方、技術の進歩により省エネ性能の高いものが開発されるようになっています。 そこで２０００年８月には消費者が｢省エネ型製品｣を購入する目安として｢省エネラベリング制度｣がＪＩＳ規格として制定されました。 省エネラベリング制度とは電気や石油などのエネルギー消費機器の省エネ性能を表示したものです。 そして消費者が店頭で製品の購入する際、多機種との比較検討の材料として利用することを目的としています。 省エネラベルには４つの情報が示されています。 一つ目は省エネ基準の達成を示す｢省エネ性マーク｣です。 オレンジ色のマークは基準を達成していない製品、緑色のマークは基準を達成した製品で、省エネ効果の高い製品ということになります。 二つ目は製品の省エネ基準の達成率を％で表した｢省エネ基準達成率｣を表示しています。 この達成率が高いほど省エネ性能に優れていることになります。 三つ目には省エネ基準の達成を目指す時期を｢目標年度｣として表示しています。 四つ目には製品の｢エネルギー消費量｣を数値で表示しています。 現在ではエアコン、冷蔵庫、テレビなど１６品目が対象になっています。 省エネ性能が高い製品は消費エネルギーが少ないだけではなく、光熱費を抑えることができる製品でもあります。 省エネ住宅では生活用品にも配慮をして、環境や家計に優しいものを選ぶことが望まれます。 |
省エネ住宅と補助金制度 省エネ住宅という考えの背景には地球の環境問題があります。 １９９０年代に地球温暖化のもたらす問題が指摘され始め、世界各国で防止対策が講じられるようになりました。 日本も例外ではなく、地球温暖化の防止対策の一つとして、各家庭における消費エネルギーを削減する取り組みが始まったのです。 省エネ住宅の普及は国を上げて取り組んでいる課題です。 国では各種補助金制度を設置するなどの取り組みを行っています。 ｢エコキュート導入補助金制度｣もその一つで、これは家庭の中のエネルギー消費量の３分の１を占める給湯に着目し、高効率給湯機であるエコキュートを導入する際にその費用を補助する制度です。 最近では、指定された高効率システムを住宅に導入する際に、建築主にその費用の一部を補助する補助金制度が設置されました。 この制度を利用して高効率システムの導入が増えることが期待されています。 太陽光発電システムの導入に際しては、国の補助金制度を地方自治体が引継ぎ、自治体ごとに補助金制度を設けています。 自治体によって金額や条件が異なりますが、特に太陽光発電システムは設置費用が高額なため、補助金制度の効果が期待されています。 他にも自治体によって個別の補助金制度が多くあり、自治体の環境問題へ取り組む姿勢が明らかになっています。 省エネ住宅に関する補助金制度は、建築会社や関係者の間では周知されていますが、一般市民には余り知られていないのが実情です。 補助金制度が効果を発揮し、日本の省エネ住宅が増え、地球の環境悪化に歯止めがかかることが期待されます。 |
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